近年、ストレスで体調を崩す人が増えています。その中でも特に問題となるのが、仕事上でのストレス。会社勤めの人であれば、上司や同僚との人間関係がこじれて強いストレスを感じる人も多いでしょう。また、自分の処理能力を大幅に超える業務を抱えて、過労によるストレスで倒れる人が増えていることも近年では問題になっています。

このような仕事上のストレスの多くは、会社の組織や業務管理が要因であることから、本来は、会社が率先して改善を図るべきなのですが、現実的には個々の従業員の状態をすべて把握することは困難です。そこで、個々の従業員のストレス状態を把握することを目的として、近年、厚生労働省の主導によりストレスチェックという制度が導入されました。なお、制度の実効性を図るため、このストレスチェックは、従業員50人以上の事業所に対して実施が義務づけられています。ストレスチェックでは、まず、各々の従業員に対して、業務の状況やストレスなどに関するさまざまな設問が記載された質問票が配られます。

個々の従業員は、自分の現在置かれている状況などを思い起こした上で設問に回答していきます。なお、回答された質問票は事業主ではなく、第3者的立場の医療機関などによって回収されます。つまり、従業員の回答内容は事業主には明らかにされません。回収された質問票の内容に基づき、個々の従業員についてストレス状況が診断されます。

この診断において、かなり強いストレスを受けていると判定された人に対しては、別途、医師との面談の機会が設けられます。この場で、その人の状況や感じているストレスなどについての面談が行われ、今後、ストレスを軽減していく方策をともに検討していくことになります。

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